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デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングの意義と効果

デジタルマーケティングとは、読んで字のごとくマーケティング活動を「デジタル」に実行・捕捉するマーケティング手法です。類義語として、Webマーケティングという言葉がありますが、デジタルマーケティングはWebだけではなくIoTやビッグデータ、基幹システムとの連携などデジタル化されるあらゆるシステムや仕組みとの連携が含まれます。

デジタルマーケティングが注目されている理由は、活動結果を定量的・科学的に捉えられる点にあると私共は考えています。

デジタルマーケティングが無かった時代、アナログでマーケティングが行われていた時代は、活動結果を定量的・科学的に捉えることができませんでした。

これは現代にも一部残っていますが、例えば紙のフリーペーパーやチラシを配布した場合、配布部数は把握することは可能ですが、それを受け取った人の反応や行動といった効果は不明です。どういった人が何人、どれぐらい内容を読んで、来店や購買などの行動にいたった人がどれぐらいいるかは、全く把握できません。

スーパーが配布している特売チラシをイメージすると考えやすいのですが、スーパーがいまだに特売チラシをやめられないのもこの理由で、チラシの効果は一定あるはずだがそれがどの程度か明確でなく、費用対効果がどれぐらいなのか、現状がそれに照らし合わせて適正なのかが判断できず、チラシ作成(写真を撮ったり値段を下げたり、チラシを刷ったり配布したり・・)という煩雑な業務を効果が不明なまま続けています。

他方、ネット専業の食品通販は生来デジタルマーケティングを軸に販売促進を続けており、販促やプロモーションは常に費用対効果を吟味することでより効果的なものに絞り込み、ネット環境の普及もあって市場シェアを伸ばしてきています。当然、ネット専業のプレイヤーは多少の効果があろうともチラシを配布したりはしないでしょう。

これがデジタルマーケティングの意義・インパクトの一端といえます。スーパーにかかわらず、デジタルマーケティングはどの企業にも取り入れることが必須で、その習熟度が企業活動の成否に大きく影響します。

マーケティングとは本来、企画・提案を軸にした活動なので結果は善し悪しどちらにも振れるのは必然です。施策の成功確率はいくら努力しても決して100%にはなりません。よって、重要なことは費用対効果に見合わない施策は改善・撤廃、いち早く新たな企画・提案を繰り返す活動をスピーディーにまわすことです。

そういった考え方がデジタルマーケティングの本来の意味だと考えます。

Webログ解析、Googleアナリティクス

Webサイトのログ解析用にGoogleアナリティクスを導入している企業がほとんどでは無いでしょうか。無料で利用でき、Googleアドワーズなどの広告運用とも連携できるので、ログ解析分野では、ほぼデファクトスタンダードになっていると思います。

大半の企業が導入しているこのGoogleアナリティクスですが、導入してみたものの本当の意味で活用できていると感じている方は一方で少ないのが実情では無いでしょうか。

というのは、Googleアナリティクスは「Web技術で捕捉できる各種データを閲覧・集計することが出来る」という点では徹底的に追求され、他社の追随を許していませんが、その利用目的である「マーケティング観点で本来的にどういったデータが必要なのか」という点では研ぎ澄まされていないからです。
ですので、Googleから提供されているトップ画面をみても、ユーザ数や閲覧数が全体的に増えているか減っているかは容易に把握できますが、それ以上のやれることは各メニューで用意しているので勝手に使って下さい状態です。

また、Googleとしてはもしユーザ数や閲覧数を増やしたければ、Google広告を買って下さいというビジネスの流れもあり、言われるがままGoogle広告を買っている企業も多いかと思いますが、それがあるべき形なのかはよく分かりません。

Googleアナリティクスはマーケティングツールの一つで、その位置づけは料理の世界で言えば、包丁やフライパンの程度のもので、それがないと料理は難しいですが、そもそもどんな料理を誰に食べさせたいか、それに適したメニュー、食材選びや加工方法、味付け、火の加減などなど周辺の知識や工夫が伴っていないと、よい料理ができないのと同様、Googleアナリティクス単品では、ほぼ効果が無いと言っても過言ではありません。

Googleアナリティクス活用セミナーもちまたで頻繁に行われていますが、蓋を開ければGoogle広告の運用受託会社がその集客用にセミナーを開いていることがほとんどで、期待を裏切られたマーケティング担当の方も多いのではないでしょうか。

マーケティングの本質を探究した上で、ツールの活用を考えている企業は驚くほど少ないのが現状です。

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